【2022年投資戦略】2022年は暴落に備えよ!買い場

FIRE・副業・運用

2020年と2021年のコロナ爆上げ相場は終わりを告げ、2022年は調整局面を迎えると想定されています。

それってどういうことなの? どうすればいいの?? にお答えしていきます。

米国株もそろそろ調整の可能性も

米国株指標のS&P500の長期チャートを見てみると、上値抵抗線にぶつかっており、そろそろ一度調整に入ってもおかしくないように見えます。

今FIREを考えている方は、ちょっと時期をずらした方がいいかもしれませんね。

FIREは上昇トレンド局面で始めると調子がいいですが、暴落局面でFIREを始めてしまうと、取り崩せば取り崩すほど、資産が減ってしまうので、想定より早く資産が枯渇してしまい、FIREに失敗してまた会社に逆戻りと言う悲しいことになりかねません。私も2021年末のFIREを考えていましたが、ちょっと見送ることにしました。

2022年は調整相場になり、過去2年のような暴騰は期待できないと言われていますが、それはなぜなのかを解説していきます。

労働参加率の低迷とインフレの関係

アメリカの労働参加率はコロナ以前の水準に回復していません。コロナの特需相場で儲けてFIREし、職場から撤退して悠々自適な生活を送っている人も多いでしょうし、コロナで仕事を失ってから専業主婦になり、もう職場に戻る気がない方も多いからです。労働者総数が減ってしまったのです。コロナは人々の働き方に関する意識を大きく変えました。

具体的な労働参加率を見てみると、コロナ以前は63.4%の参加率だったのが、今は61.8%です。働いている人が減っています。しかも失業率は4.2%と最高に低い状態です。これはどういう状況なのでしょうか?

失業率4.2% というのは失業して仕事を探している人がとても少ない状況を示します。いわば、仕事をしたい人はほぼ、全員雇用されている状態と表現しても過言ではありません。つまり、企業は採用したくても採用する人がいないんです。

働きたい人が減るとどうなるのか?ちょっと見ていきましょう。

  • 働く人が減る 
  • ⇒ 企業は人材不足で採用難になる
  • ⇒ そこで、給料を上げて人を誘い込む 
  • ⇒ 給料を上げた分は、物価に転嫁が必要 
  • ⇒ 物価が上がりインフレになる
  • ⇒ インフレを抑えるために、国は金利を上げる
  • ⇒ 金利の引き上げは景気のブレーキとなる

アメリカで働くAmazonの配達員やスターバックスの店員の時給は2,000円ほどに上がっています。先日も両社の賃上げがニュースになっていましたね。そうしないと人を呼び込めないのです。ですが、配達員も店員も生産性の向上による時給向上ではありません。彼らの生産性には限界がありますが、そういった生産性向上に限界がある職種の人の賃金が上がる状態というのは、非常に良くない状態です。

ここでの問題は、生産性の向上に関係なく、賃金が上がってしまっているということです。通常、賃上げは生産性の向上とリンクしていないと意味がありません。景気が良くないのに、物価が上昇するというおかしなことになってしまうからです。

そうならないために、今度は政策金利を引き上げる動きになります。政策金利の引き上げは、インフレ、景気のブレーキになります。

どういうことかと言うと、例えば住宅ローンを思い浮かべると、住宅ローンの金利が上がると、住宅購入意欲が減退しますよね。人々の購入意欲が減ると需給の問題で物価上昇へのブレーキになり、人々の消費が減ると景気にとってブレーキになります。

「労働者が減る」ということがトリガーになり、世界経済を大きく動かすって、なんかドラマティックですよね。こういう大きな流れを頭に入れながら投資するのとしないのとでは、大きく意思決定が違ってくると感じている今日この頃です。

2022年3月もしくは6月のFOMCで利上げ発表があるかに注目!

最近の投資家の話題は、いつアメリカの利上げが始まるのか、それにばかり興味を持っていますね。

先日、先駆けてイギリスが利上げを発表したことは驚きをもって市場に受け取られました。

オミクロンが流行しているイギリスでしたので、ちょっと予想外で驚きましたよね。

利上げ発表により、14%程度の暴落があるかも?

今後はアメリカが 2022年3月もしくは6月のFOMCで利上げ発表をどのようにするかに注目です。

FOMCというのは Federal Open Market Commitee の頭文字を取ったもので、連邦公開市場委員会で、米国の中央銀行であるFRB(米連邦準備制度理事会)が金融政策に関して決める会合のことです。議長はあのパウエルさんですね。

2015年12月のFOMCで利上げ発表があった後、2016年2月にかけて株価は14%暴落しました。今回も3月もしくは6月の発表後は株価がどのように動くか注意が必要と思っています。

利上げの発表時期が、早まるのか、期間は通常通り約3年以内か、回数も年に3回ペースで想定以上に多くないか、に引き続き注目していきたいと思います。

下記の場合は、株価の暴落が想定されます。

  • 利上時期が早まる
  • 利上げの回数が想定よりも多い
  • 利上げのペースが緩やかでなく急激

このペースが速かったりや回数が想定より多いということは、インフレの調整が思うよりうまくいっていないことを表すので、この場合、投資家は株価の急落を恐れておく方が良いです。

株価暴落の指標として、下記も気にしておくとより一層、暴落のタイミングが計りやすいと思います。

米国2年国債利回りが1%を超えたら注意!

今、米国の2年物国債の利回が0.63%程度です。これが1%を超えてくると株価が暴落すると言われています。

どういうことかと言うと、

短期金利の上昇は、企業の借金である借り入れコスト、つまり、借金返済のための利息もあがるということで、企業に負担となります。返済コスト上昇により経営が圧迫され倒産してしまう企業が増えると、銀行が回収できない不良債権が増えてしまいます。その場合銀行は、自分の持っている株や債券などを売却して現金を作ろうとするので、株価の暴落につながるというカラクリです。非常にシンブルですね。

現在0.63%前後であるアメリカの2年国債の利回りが1%を超えてくると注意が必要です。

こちらのグラフを見ると、 米国の2年物国債の利回は1%に向け、どんどん上昇しています。

こちらには引き続き注目していきたいと思います。

この現象は、ハイイールド債の下落にも関係しています。

ハイイールド債(ジャンク債)の下落に注意!

下は、ハイイールド債(オレンジ色)S&P500(青色)のチャートです。

ハイイールド債の下落とS&P500の下落には強い相関があることが一目瞭然ですよね。

企業の倒産件数が増えてくると、まず投げ売りされるのが、ハイイールド債(ジャンク債)です。ジャンクと呼ばれているだけあり、高リスクハイリターンの商品で景気が不安定な時期には真っ先に投げ売られます。ジャンクですからね。まず、断捨離もジャンクから捨てますよね。

出典:tradingviewのチャート

このハイイールド債が下落をはじめたら、株価の暴落のサインです。

長短金利の逆転は株価の暴落を招く

通常、長くお金を預ける長期の金利の方が高く、借りている期間の短い短期金利の方が金利が低いのですが、このまま長期金利が上がらず、FRBが予定しているように、短期金利だけ上がり、長短金利が逆転すると、株価が暴落する要因となります。

過去米国の株価暴落は、下の図のグレーの部分で起こっていますが、それはいずれも、赤丸の長短金利の逆転の後に起こっています。

出典:Federal Reserve Bank of St. Louis

上の図は、米10年物国債の利回りから米2年物国債の利回りを引いたものです。

つまり赤丸をつけている、0より下の部分は短期金利の方が長期金利より高かった局面です。

「日柄分析法」では2022年1月17日~21日の暴落を予想

相場の「転換日」を探る「日柄分析法」によると、2021年10月6日の安値を起点として「69日~73日」先に当てはまる日を見ると、2022年1月17日~21日となっています。

2022年1月17日~21日 は下げやすいという見解です。

私も年末と年初は過去のアノマリーから上げやすいので、それがいったん終わる1月後半は、注意が必要だと思っていたので、その一つの根拠となるものかもしれないと思い、ご紹介させていただきました。

2022年1月17日辺りは、注意をして見ていきたいと思います。

インフレ調整後は暴落しやすい

アメリカで高止まりしているインフレに対する介入は今後取られてきます。

そして、インフレ調整後の株価は暴落しやすくなります。

1965年から1980年までのアメリカでインフレ調整があったときは、株価は56%暴落しています。15年で56%の下げってすごいですよね。例えば1965年から投資を始めていれば、15年後には資産は半分以下になってしまっていたわけです。

過去何度もインフレが加速したその後に株価は暴落しています。

1948年、1957年、 1969年、 1973年、 1980年、 1981年、 1990年、 2001年、 2007年がそうです。

他にも、下記のシグナルにより、調整局面はいつ来てもおかしくない状況です。

  • 利上げ観測の高まりから短期金利が上昇する中、長期金利が思いのほか上がらなかったことにより、米10年物国債利回りと米2年物国債利回りの差が縮小しています。
  • 通常は10年物国債などの長期金利が政策金利である短期金利を上回ることが当たり前なのですが、不景気になるとそれが逆転してきます。過去において長短金利差が逆転すると、その後およそ2年後に景気後退に陥り、株価が暴落する現象がありました。リーマンショクもITバブルも然りです。
  • 長期金利が短期金利を上回った2019年8月から数年での暴落するというアノマリーもあります。
  • 100が基準と言われるバフェット指数が、なんと214%にまで上昇していることにも注目です。
  • アメリカの消費者物価指数( CPI)が大幅上昇していることにも注目です。
  • 民間への資金供給(クレジットインパルス)が減っていることにも注目です。

上記に関する詳しい解説は、過去の記事に書いています▼▼▼

【大暴落はいつくる?】次のバーゲンセールを見逃すな – シングルマザー5,000万円貯めるぞ! はなおままのブログ (hanaomama.com)

まとめ 【2022年投資戦略】2022年は暴落に備えよ!買い場

年末商戦など、株高を煽る記事もありますが、ヘッジファンドはしっかりポジションを減らして売り越してきており、現金保有率を高めています。個人投資家だけフルポジションで戦ってしまうと、また機関投資家の肥やしにされてしまいますので、全降りすることはありませんが、しっかり現金保有率も高めながら、2022年の買い場に備えることが、この年末にできることだと思います。

アメリカの景気拡大局面は8年続くと言われていますが、今はまだ2年目であと6年残されています。先の2年で上げ過ぎている分、2022年は一旦小休止をとっての調整期間となると思いますが、調整後はまた上に向かうと考えられています。

つまり、2022年は絶好の買い場になると思いますので、しっかり準備をしていきたいと思います。

FRBが利上げをするということは、景気がいいということをしっかり認めていて、利上げをしても経済がうまくいくと考えての行動ですので、利上げにより一時的に株価が下がる場面は、絶好の買い場になると思います。利上げというのは、景気拡大局面で行う技で、利下げというのは景気後退局面で行う技です。

トンネルの向こうに、光はしっかり見えています。想定外の世界規模の天災や事故がなければですが。。。

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